カテゴリー: 投資記事

短期語学留学から帰国後の初更新になります。

マルタ共和国の英語学校に行っていました。私のかけがえのない、大変貴重な体験になりまました。学校には世界各国から英語を学ぼうと生徒が集まっており、少なくとも50人以上ぐらいの世界の人々と話をしました。３０＋のクラスなので、生徒は30歳以上の各国の人々になります。このような貴重な体験ができたのも、早期退職ができたおかげだと思いますので、みなさんも、もし機会があれば、体験いただきたいと思います。

特に、男性の方にお勧めしたいです。なぜなら、３０＋のクラスにはスイス、コロンビア、ベネズエラの男性はいらっしゃったのですが、日本人は私一人でした。いえ、学校全体でも、たまたまかもしれませんが、30歳～60歳ぐらいの日本人男性は二人しかお会いしませんでした。日本人の大部分は幅広い年齢層の女性で、男性は20代前後の若者のみ。

世の「中年男性」は、家族を養うため、子供の学校に行かせるため等で一生懸命働いているから、致し方ないのでしょうが、寂しい限りです。60歳オーバーの退職者の女性の方は数多くいらっしゃいましたが、男性はいませんでした。定年退職した男性は、もう疲れ果てていらっしゃるのでしょうかね。そのため、もっぱら、現地でお友達になったのは、ほぼ全員女性という状況でした。職場では男性ばかりで、女性は一人か二人しかいなかったのと全く対称的な状況でした。

さて、今回は「国際機関で働こう！」という外務省の方がお話ししてくださるセミナーへ参加してきたのですが、少しそのお話ししたいと思います。

まず、どのような国際機関があるかというと、有名なところでは、「国連事務局 UN」「国連児童基金 UNICEF」「国連世界食糧計画 WFP」「国際労働機関 ILO」などがありますが、それ以外にも以下のようなものがあります。

（日本国は国連の活動費用として、アメリカ、中国に続き、全体の約１０％程度の高額な費用を収めていますが、職員は全体の２．５％程度だそうです）

ただ、これらの国際機関で働くのは、かなり難易度が高いことがあらためてわかりました。

まず、日本人が国際機関職員になる方法として主に以下の３つあるのですが、

１．空席公告

２．JPO派遣制度

３．YPP

画像を見てもらうと分かりますが、まず大学を出ているだけではだめで、修士号以上で、博士号も取っていたほうがベター。たとえそれらを持っていたとしても、職歴として2年以上、つまり働いた実績がないと難しいようです。要は「専門知識」も「職歴」も兼ね備えたプロフェッショナルを「即戦力」として求めているということでした。

かなりの難関ですが、英語力も当然、母国語並みに扱えないといけない上に、フランス語等の国際機関が公用語と定める第二外国語も扱えたほうがよいそうです。それでいて、年齢は32歳以下とか、35歳以下でないといけません。

ただ、それだけの難関なので、給料面では就職初年度でも基本年給が500万円～600万円ぐらいに加え、かなり数多くの手当てが付くため、年収1,000万円ぐらいにはなるそうです。また、休暇も1週間とか取り易いとのこと。

ここで、冒頭の話しにもつながるのですが、職員の6割以上は女性だそうです。ちなみに、今日の講演の外務省の方も女性でした。

留学しているときから感じていたことですが、日本の女性は活動的で、本当に優秀ですね。

（参考）

外務省ホームページ（国連負担金）

投資の神様といえば、ウォーレン・バフェット氏ですが、彼は一般的な投資信託（アクティブファンド）は手数料がかかることからお勧めしておらず、たとえば「S&P500」指数に連動するのような指数連動型のパッシブファンドほうが手数料が少ないため、これを推しています。

事実、長期間に渡りS&P500 指数連動型のインデックスファンドのパフォーマンスに勝るアクティブファンドは少ないようです。

理由はある意味簡単で、信託手数料が例えば２％台とか設定されているのに対し、パッシブファンドは０．ＸＸ％とか低く設定されているためで、２％以上の差が毎年ついてしまいます。普通預金金利が０．００１％のこの時代に２％台の手数料というのが如何に高いかは言うまでもありませんし、長期間であればあるほと、圧倒的なパフォーマンス差となってきます。

仮に、複利で４％で運用できたファンドＡと２％で運用できたファンドＢがあるとします。100万円を初期投資した場合、10年後には約４％で運用できたらファンドＡは１４８万円に対し、２％ならファンドＢは１２２万円で、２６万円の差がつきます。もし初期投資が1,000万円なら10倍ですから、260万円の差になります。

ここまでの説明は、誰しもが納得され、私もその通りだと思っています。ただし、正直これはまったく面白くないです。投資の勉強なんてしたくない、ただ低金利だし、預貯金だけにしておくのももったいないという方はこれで何の問題もありませんが、株式投資の醍醐味を味わいたいのであれば、この投資法ではいささか物足りません。

もし投資の勉強はいとわないのであれば、やはり「個別株投資」を私はお勧めします。ここでもやっぱりアクティブ投信はお勧めしません。個別株投資であれば、購入後の信託手数料なんてものをファンドマネージャーに支払う必要もありませんから。それに、何て言ったってどの企業に投資しようかを考えるのはとても面白いし、ワクワクします。

加えて、外国人やファンドマネージャーからは「配当に回せ」と不評ですが、日本株には「株主優待」があります。賛否両論ありますが、私自身、賛成でも反対でもありません。あるものは有効活用させていただくだけです。

先週行ってきたピクテ投信投資顧問のセミナーで言われて参考になるなあと思った言葉に

市場に情報が十分に行き渡っている場合はインデックス投資でよいでしょう。しかし、もし市場に十分情報が行き渡っていない場合、個別株に投資妙味があります。

という風なことを言われていました。（決して、インサイダー取引を推奨されているのではないので誤解なく）

株式市場は常に正しいわけではなく、歪みが生じることがあります。最近では大江英樹さんも本を出されていますが、特に「行動経済学」を学ぶと、如何に人間が非合理的な行動を取るかがわかるため、その歪みを捉えられたら、面白いことが起きるかもしれませんね。

【中古】 その損の9割は避けられる ／大江英樹(著者) 【中古】afb

「投資手法に正解はない」というのが私の持論で、いろいろな手法があってよいと思いますが、確実に損をする投資手法はあります。好きで損をしたいのなら、もちろんそれで構いませんが、どうせなら損をするよりも、得したいですよね。

選挙には必ず投票に行きましょう。あれ、このブログって資産運用のブログではないの？　と思われたかもしれませんが、資産運用と政治はもちろん、密接に関係しています。

若い方は、既に知らない方もいらっしゃるかもしれませんが、ちょっと前は証券税制の軽減税率のおかげで2009年(平成21年)～2013年(平成25年)12月末までは株式譲渡益に対する税金は10%でした。

その代わりといっては何ですが、2014年（平成26年）からは証券優遇税制、いわゆる「NISA」が始まり、年間100万円（現時点では120万円にアップしています）がスタートしました。

ちなみに、私が株式投資を始めた頃の1999年（平成11年）は、申告分離課税（26％）[所得税20%、住民税6%]でした。

詳しくは、財務省の「利子・配当・株式譲渡益課税の沿革」をご参照ください。

つまり、政治によって株式投資の税制は大きな影響を受けます。その政治家を決めているのが選挙ですから、選挙に行ってどの候補者を当選させるかはとても大事な行為であることは自明の理です。

よく、「どうせ自分が選挙に行っても結果は変わらない」と発言する人がいますが、理解できなくもないですが、そういう方お一人の意思で当選者が決まったのでは、私を含め他の方の意思が全く反映されないことになります。それはある意味、その方一人の意思で全てが決まる独裁国家や強権政治といっても過言ではありません。我々全員の民意が反映された結果で、当選者が決まらなければおかしいのです。

なので、自分ひとりの投票では選挙結果は左右しないかもしれませんが、確かに我々の一票は民意の一角を担っており、決して無駄ではありません。

私個人としては、20歳で選挙権を得てから、選挙に行かなかったのは事情があった２、３回ぐらいで、現時点30年間ほぼ全ての選挙に行かせてもらっています。（2016年（平成28年）からは18歳から選挙権が与えられました）　昨日も、今週末から海外へ行くため、期日前投票を行ってきたところです。（私が行けなかった２、３回の選挙当時は、期日前投票を行うのに、なぜ当日行けないのかの説明が必要で、とてもしきいが高かったですが、今はとても簡単です）

政治は資産運用のためだけに行なわれるものではありませんが、我々、全国民のあらゆる生活を決める重要なイベントです。改元イベントで盛り上がるのも結構ですが、それだけが大事なイベントではなく、選挙こそが最も重要なイベントであることを再認識したいものです。

みなさんは一流の方にお会いする機会はありますでしょうか。
一流 ＝ 有名人　とは必ずしも限りません。無名でも一流の方は多くいらっしゃいます。また、一流の方が必ずしも自分の考え方と一致しているとも限りません。違っていてもいいのです。「こういう考え方なんだ、自分とは違うが、でも、すごい」と感じる方です。

また、会うといっても、1対1で会うという意味ではなく、講演、セミナーやコンサートを聞きに行くのもひとつです。

私がお会いした有名人で一流の方だなぁと思った人は、三原淳雄さん、澤上篤人さん、竹中平蔵さん、田原総一郎さん、五木寛之さん、尾崎豊さん、豊田章男さん、北尾吉孝さんなどでしょうか。

また、豊田章男さんのように有名ではないかもしれませんが、各社の株主総会に行けば、上場企業の社長さんの考え方を聞けるので、大変参考になります。株主からの無理難題としか思えないような無茶な質問（要望？）にも、如何に答えるかで力量も分かります。

昨日、「ピクテ投信投資顧問」のセミナーに行ってきましたが、大変有意義でした。「ピクテ」はスイスの会社ですが、214年間、裕福層の資産運用を行ってきた実績のある会社です。214年もの間、社名が変わってないことが誇りとのことでした。確かに日本の金融機関はこの20年で合併、合併を繰り返し、しかもただ横に付け足していっただけの長ったらしい社名になっているのとはわけが違います。

2つと四半世紀という長い間、独立系プライベートバンクとして現時点57兆円の資産運用を行っている世界最大級の考え方をほんの一端ですが、聞くことができました。

いただいた資料を掲載はしませんし、重要なことは資料には書かれておらず、お話しがメインでしたが、冒頭でおっしゃられた「資産運用で大事な３つのこと」をご紹介します。

でした。特に、3番目の全体設計に「５つの卵」で考えるという特徴というか、極意がありました。詳しくは書けませんが、5つの考え方が異なる分散投資を行うものでした。

ピクテのプライベートバンクの顧客になるには、資産10億円ぐらいが必要だそうです。もちろん、我々はそのような資産を持ち合わせてはいませんが、その資産運用の考え方は参考にできます。ただ、この超裕福層は既に資産をお持ちなので、その戦略は「攻め」ではなく、「守り（資産保全）」にあるのが特徴です。

最後におっしゃられていたことを私なりに解釈していうと、やはり「どの銘柄がよいか」ではなく、「どのようなアセットアロケーションを組むか」だっと思います。

いただいた資料には、その他の有益な情報もありましたので、また、ご紹介していこうと思います。

もし、あなたが住宅を長く賃貸で借りているのなら、賃貸の利点を活かして、ぜひ、家賃減額交渉をしてみましょう。

固定費を減らすのに有効な手段として、食費、生命保険、携帯電話代等々の見直しを勧めていますが、もちろん、住宅もその一つです。

住宅購入をしている場合は、金利の低下で住宅ローンの借換えなどの見直しを検討すべきですが、賃貸住宅であれば、家賃の減額交渉でしょう。

これ、以外と行う人が少ないのではないでしょうか。賃貸物件は築年数が経つたびに資産価値は減っていきますので、それに応じて家賃も下がるはずです。

私の場合も、最初に借りたときは築3年で約60,000円/月でしたが、現在は築19年となり、過去2回ほど交渉した結果、家賃は約53,000円/月になっています。近隣の同じクラスのアパートは現在49,000円/月ぐらいなので、相場はそのあたりと思いますが、まあ、愛着もあり、この値段で満足しております。

最近は、近隣の家賃もインターネットのおかげで、簡単に募集している金額が無料でわかるので、本当に便利になりました。昔は、不動屋さんの入り口に掲載してある紹介物件の情報を見て回ったり、賃貸情報雑誌を買ったりしてチェックしなければなりませんでしたが。

家賃交渉は、特に費用がかかるわけでもなく、何も失うものはないので、もし長期間住んでいて、一度も家賃減額交渉をしたことがないということであれば、近隣の相場を調べて、それが安いようであれば、一度試しに交渉してみてはどうでしょうか。

前回ご紹介した、「家賃補助を会社からもらう」ことができなくても、微々たるものですが、削減できた固定費用で資産運用を開始してみましょう。開始している人は、その分、上積みをしましょう。

2013年7月14日朝日新聞「天声人語」で紹介され、伝言ゲームのように、いろいろなメディアで紹介されているため、聞いたことがある方もあるかもしれないが、老人に足りないものは、「キョウイク」と「キョウヨウ」だそうだ。

私も当然そうでしたが、「えっ？　老人は教育も教養も足りているはず」と思われたことでしょう。

しかし、ここでいうところのキョウヨウとキョウイクがないというのは「今日行くところがない」「今日用事がない」ということだそうだ。

これは何も老人だけというわけではなく、私のように「早期退職」した者にも言えることです。

アーリーリタイヤメント、ハッピーリタイヤメントで手に入れることができた自由で貴重な「時間」で何もすることがなければ、まさに「宝の持ち腐れ」となってしまう。

世に早期退職指南本、ブログは数々あれど、その後、どうすべきかを書いているものは少ないように思うのは私だけでしょうか。

もちろん、早期退職に限らず、いずれみなさんにも訪れる定年退職後にいかに過ごすかを現役時代から考えておくことが重要だと思います。

では、私は何をするのか？　という疑問をお持ちの方がいらっしゃるかと思いますが、私はとりあえず、短期語学留学を計画しています。いまはこの目的に向かって、準備中です。

さて、本題ですが、先日、銀行の利息が振り込まれていたのですが、メインバンクが1円、もうひとつの銀行口座は2円でした。すごいですね、1円って銀行口座等でこれ以下は無いっていう最低通貨単位ですから。

日本の家計に占める割合は、日銀の2018年発表資料から抜粋ですが、約５２％になるそうです。

私のメインバンクの普通預金金利が０．００１％ですが、単純化して日本の預金残高は2017年時点で約1,000兆円とのことなので、1年間で日本全体で預金金利から得られる利息は税込みで1兆円ということになります。赤ちゃんからお年寄りまでの頭数で割ると、一人当たり約８３０万円の預金を持っており、一年間銀行に預けて、税込み約8,300円平均の利息を得るということになります。（私は合わせて3円でしたが・・・）

一年間で8,300円しか増えないと、当然、預金金利で老後を生きていくことはできません。というか、1か月も生きていけません。（蛇足ですが、「７２の法則」を使って簡単に計算すると、この830万円を倍の1,660万円にするには、７２÷０．００１＝7万2千年かかることになります）

老後、早期退職後にたとえ「キョウヨウ（今日用）」や「キョウイク（今日行く）」があっても、お金がなければある程度、実行できることが限られます。

退職後をいかに過ごすかに加えて、預貯金以外の資産運用も現役時代から始めておいたほうがよいように考えます。

会社によっては、語学勉強も会社の補助で受けることができます。私の会社では、常時ではないのですが、英語と中国語を外国語学校の先生を会社へ週一回お呼びして、外国語レッスンを格安で受けることができました。

TVコマーシャルで宣伝している一般的なベルリッツ、AEON、ECC、NOVAのような外国語スクールでは、授業内容、週何回受講するかで大きく金額が異なりなりますが、どこかは言いませんが、私がプライベートで行っているスクールは週2回コース（1回50分）で年間だいたい30万円前後ぐらいを支払ってきました。

単純比較ができないのですが、会社で受講していた12回コース（ただし1回が2時間）で、無料（全額会社負担）～2万円ぐらいでしたので、年間に換算すると、倍の受講時間でも最大で8万円もあれば十分でした。

昨今では、ソースネクストの「ポケトーク」さえあれば、外国語の勉強なんていらないのでは？　とか、グーグル翻訳アプリにカメラをかざして写せば翻訳できるAPPがあるのに、とか、そもそもtwitterの各画面で翻訳ボタンをクリックするだけで日本語訳が表示されるから、一生懸命勉強する必要性を感じません、というご意見もあるかと思います。

しかし、それらは、時として非常に滑稽な翻訳をしてくれます。ネットで多数の爆笑を誘うサンプル画像があがっているので、検索してみてもらうと、「ニヤリ」とすること間違いなしです。

これらのツールは全く何も無いよりマシではあります。また、英語以外の数カ国語を覚えるのは至難の業ですので、有効ではありますが、それでも英語ぐらいは聞けて、片言でも喋れて外国人と会話ができるのでは、世界観がぐっと広がること間違いないです。

それに何より、楽しい。

外国の異文化に触れるもよし、日本のマンガの話しで盛り上がるもよし、日本食のおすすめの話しをするもよしです。

もし、あなたの会社で、会社補助で外国語を学べるのであれば、ぜひ、活用を検討してみてはいかがでしょうか。

そして、それは必ず、外国株投資のときに役立つと思います。

資産数を変えずに、年末に損出しし、確定申告することで所得控除して節税する話しはしましたが、「損出し」以外にもサラリーマンが確定申告することで、節税効果があります。

私の場合は、「寄付金控除」と「医療費控除」を行っています。医療費は個人個人で事情があり、する／しないという話はここでは行いませんが、「寄付金控除」はどのサラリーマンでもできることだと思います。

具体的には、「日本ユニセフ」「国連WFP」、そして今年ホットな話題となっている「ふるさと納税」等々があります。

（寄付金控除の対象にはなりませんが、交通遺児支援の「あしなが育英会」と阪神淡路大震災で親をなくされた子供支援の「レインボーハウス」も少額ですがしています）

寄付金控除はみなさまご存じの通り、2,000円を差し引いて、残額を所得控除できますが、上限がありますので、ご注意ください。所得以上の控除はできませんから、当然と言えば当然ですが。

あしなが寄付金は2003年から、国連WFPは2008年から、日本ユニセフは2012年から、ふるさと納税は2014年から利用させてもらっています。

自分も節税になるにも関わらず、寄付したお金が有効活用されれば、困っている人も助かるので、Win-Winの関係になれますね。

本来の寄付の精神は、アメリカで目立っていますが、決して特定の大金持ちが莫大な額を寄付することではなく、幅広く多くの方が少額の寄付を行うことにあります。広く薄くが本来の寄付の精神なのです。

最近、経済的自由を手に入れたあと、自分はどうすべきなのか考えます。（だからこそ、ロバート・キヨサキ氏は経済的自由を手に入れる前から、金持ちのように振る舞えと言っていたのか、と今更ながら、意味を噛みしめています）

自分を助けるために、自分のためだけに行う行為で得られる結果は、「自分が助かるだけ」ですが、他の人を助けるための行為はその人が助かるだけでなく、自分も助かるというか、救われるような気がします。被災地にボランティアに行った方が現地の人に暖かくされて、自分が助けるために来たはずなのに、逆に救われましたとコメントされる方が多くいらっしゃった意味が少しだけ分かった気がするこの頃です。

あと、サラリーマンが使える手として、「従業員持ち株会」というものがあります。私の場合は持ち株会に入り、行ってきました。

私が入社1年目の新人のとき、まだ、投資の「と」の字も知らないとき、直属上司だった主任がこう言われました。

「従業員持ち株会は入っておいたほうがよいよ。自分が頑張って会社の業績がよくなれば、株価も上がり、その分、持ち株の資産価値が上がるからね。仕事の励みになるよ」と。

株式投資の右も左もわかっていない自分は、まったくその通りだと思い、早速手続きをしました。自分が勤めていた会社は大手企業の子会社だったため、持ち株会といっても、親会社の上場株式を毎月の給料から天引きされて、積立てで買い増しをしていくものでした。また、ずいぶんと前なので忘れましたが、毎月の積立金に対して、何%かの会社からの奨励金が出ていました。

積立てた株数が単位株数まで達すると、証券口座に移行して市場でも売却できるし、積立てを行っている口座でも翌月の何日かの株価で売却できるものでした。

積立てを始めて、10年と経たないうちに単位株に達していた私は、まったく売るつもりもなかったのですが、2000年頃の「ITバブル」を初めて経験することになりました。持ち株の株価は日に日に値上がりし、含み益となった持ち株を売る決心をして、証券会社に口座を作り、見事、利益確定をすることができました。

しかし、もちろん、みなさまご存じの通り、ITバブルは弾け、親会社の株価はもともと私が購入していた平均単価以下にまで下がり、ボロボロに売り込まれました。証券会社に口座を作ったタイミングで持ち株会を止めていた私が2度と再開することはありませんでした。

しかし、また、ITバブル崩壊から数年後、また、会社であることが起きました。子会社である自社が、東証一部に上場することになったのです。長年勤めていると、いろいろなことが起きるものです。役職別に、担当なら株数はここまで、主任はこの株数まで、課長はここまで、・・・と役職が上の人ほど多く購入できるもので、○月○日時点で社員であれば自社株の購入する権利が与えられ、私は限度額いっぱいまで購入しました。さすがにこの頃までには投資の「と」の字ぐらいは理解していたし、IPO（Initial Public Offeringの略で「新規公開株」や「新規上場株式」のこと）なので、従業員なら少なくともボーナス程度の利益は得られるのではないかと考えていたからです。こちらでも、見事、従業員が株式を売却できる（ロックアップ解除）日まで待って、その日になったら、即、売却を致しました。その後、親会社が自社を100%子会社化することになり、上場廃止となりました。そのときの公開買付価格はひどく低いものでした。

このように、うまくバブルに乗り売り抜けるとか、自社が上場して多少なりとも利益の一部をいただけるというのは、自分でも言うのもなんですが、稀なケースでしょう。

既に上場されている会社に勤めておられる方は、IPOはないでしょうし、自社の持ち株会の株価がバブルに乗って上昇するなんて、自分ではコントロールできることではないので、難しいとと思います。

また、一般的に持ち株会のデメリットとして言われていることに、「会社が倒産したら、持株会で積み立てた株も紙くずとなり、2重でダメージを食らうことになるので、やめたほうがよい」というのがありますが、「ごもっとも」だと思います。

従業員持ち株会は、過去の私の上司が言ったように「自分の仕事のがんばりのため」にやったほうがよいのか、「倒産時のリスクを考えてやめといたほうがよい」のか、こればかりは私も答えを持ち合わせていません。

投資番組の決まり文句ですが、「投資はあくまで自己責任」「投資の最終決定は皆さまご自身で決定くださいますよう、よろしくお願い致します」といったところでしょうか。

ただ、今の個人投資家としての自分を作るきっかけとなったことは間違いありません。